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日本経済新聞掲載名:-
決算日:原則、毎年12月14日(休業日の場合は翌営業日)
※初回決算日は平成30年12月14日となります。




基準日 | 2022年6月24日 |
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基準価額 | 10,481 円 |
前日比(円) | -29 円![]() |
前日比(%) | -0.3 %![]() |
純資産総額 | 140.7 億円 |
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直近三期の 分配金実績 (税引前) |
0 円 2021年12月14日 |
0 円 2020年12月14日 |
0 円 2019年12月16日 |
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設定日 | 2018年2月23日 |
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基準価額 過去最高値 (1997年4月以降) |
11,090 円 (2022年6月9日) (2022年6月8日) |
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基準価額 過去最安値 (1997年4月以降) |
6,079 円 (2020年3月16日) |
【データの期間について】当サイトでは1997年4月以降のデータを表示しております。
分配金額は10,000口当たりの金額です。
※運用実績は過去のものであり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。分配金は投資信託説明書(交付目論見書)記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合があります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

信託期間:2023年12月14日まで
基準価額(支払済みの分配金累計額は加算しません。)が一定水準(12,000円)以上となった場合には、円建ての短期公社債等に投資を行ない、主として流動性の確保を図ることを目的とした安定運用に切り替えることを基本とします。
基準価額が12,000円以上となり安定運用に切り替えた場合には繰上償還します。
・市況動向等によっては安定運用への切り替えを速やかに行なうことができない場合があります。
※上記の一定水準(12,000円)は、あくまでも安定運用に切り替えるための価額水準であり、ファンドの基準価額および償還価額が12,000円以上となることを示唆あるいは保証するものではありません。
また、株式売却の際に発生する売買委託手数料等や市場インパクト、短期公社債等の資産に切り替わるまでの株式の価格変動の影響、ファンドが組み入れている銘柄について速やかに売却できない場合、またはマイナス利回りの資産への投資等により、基準価額が12,000円以上となった日の翌営業日以降(安定運用への切り替え完了後も含みます。)の基準価額および償還価額が12,000円を下回る場合があります。
単位型投信につき募集期間は既に終了しております。
※ 当ファンドの有価証券届出書の効力は発生しております。
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