運用実績

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

期間	ファンド
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
設定来

設定来= 2016年4月22日 以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

• 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
• ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額変動の要因分解（概算、前月比騰落額）

(円)

• 投資先外国籍投資信託における為替の寄与を含みます
• ・上記の要因分解は、一定の仮定のもとに最終利回りを用いて委託会社が試算したものであり、直近1ヵ月の基準価額騰落額の要因を円貨にて表示しております。

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータも使用して作成しております。

運用実績

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

期間	ファンド
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
設定来

設定来= 2016年4月22日 以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

• 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
• ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額変動の要因分解（概算、前月比騰落額）

(円)

• 投資先外国籍投資信託における為替の寄与を含みます
• ・上記の要因分解は、一定の仮定のもとに最終利回りを用いて委託会社が試算したものであり、直近1ヵ月の基準価額騰落額の要因を円貨にて表示しております。

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータも使用して作成しております。

運用実績

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

期間	ファンド
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
設定来

設定来= 2016年4月22日 以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

• 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
• ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額変動の要因分解（概算、前月比騰落額）

(円)

• 投資先外国籍投資信託における為替の寄与を含みます
• ・上記の要因分解は、一定の仮定のもとに最終利回りを用いて委託会社が試算したものであり、直近1ヵ月の基準価額騰落額の要因を円貨にて表示しております。

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータも使用して作成しております。

運用実績

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

期間	ファンド
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
設定来

設定来= 2016年4月22日 以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

• 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
• ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額変動の要因分解（概算、前月比騰落額）

(円)

• 投資先外国籍投資信託における為替の寄与を含みます
• ・上記の要因分解は、一定の仮定のもとに最終利回りを用いて委託会社が試算したものであり、直近1ヵ月の基準価額騰落額の要因を円貨にて表示しております。

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータも使用して作成しております。

運用実績

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

期間	ファンド
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
設定来

設定来= 2018年1月12日 以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

• 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
• ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額変動の要因分解（概算、前月比騰落額）

(円)

• 投資先外国籍投資信託における為替の寄与を含みます
• ・上記の要因分解は、一定の仮定のもとに最終利回りを用いて委託会社が試算したものであり、直近1ヵ月の基準価額騰落額の要因を円貨にて表示しております。

「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド　為替ナビ」が投資する
外国投資信託^※の実質投資比率

• PIMCO バミューダ・インカム・ファンドA－クラスNのことをいいます。

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータも使用して作成しております。

運用実績

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

期間	ファンド
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
設定来

設定来= 2018年1月12日 以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

• 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
• ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額変動の要因分解（概算、前月比騰落額）

(円)

• 投資先外国籍投資信託における為替の寄与を含みます
• ・上記の要因分解は、一定の仮定のもとに最終利回りを用いて委託会社が試算したものであり、直近1ヵ月の基準価額騰落額の要因を円貨にて表示しております。

「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド　為替ナビ」が投資する
外国投資信託^※の実質投資比率

• PIMCO バミューダ・インカム・ファンドA－クラスNのことをいいます。

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータも使用して作成しております。

PIMCO バミューダ・インカム・ファンド（M）の資産内容
＊以下で記載の住宅ローン担保証券はモーゲージ証券の一つです。

資産内容

ポートフォリオ特性値

平均格付
平均最終利回り（米ドル為替取引後ベース）※（課税前）
平均デュレーション
組入銘柄数

• ・上記のポートフォリオ特性値は、ファンドの組入債券等(現金を含む）の各特性値（最終利回り、デュレーション）を、その組入比率で加重平均したもの。現地通貨建。また格付の場合は、現金等を除く債券部分について、ランク毎に数値化したものを加重平均しています。
• 米ドル建て以外の資産に投資を行なった場合は、投資顧問会社が、原則として当該資産にかかる通貨を売り、米ドルを買う為替取引を行ないます。ただし、総資産の10%以内の範囲で、米ドル建て以外の通貨エクスポージャーを、実質的に保有することができます。
• ・デュレーション：金利がある一定割合で変動した場合、債券価格がどの程度変化するかを示す指標。
• ・平均格付とは、基準日時点で投資信託財産が保有している有価証券に係る信用格付を加重平均したものであり、当該投資信託受益証券に係る信用格付ではありません。

平均デュレーションの推移

資産別配分の推移（過去1年）

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータを使用して作成しております。

（ご参考）資産別パフォーマンスと為替レートの推移

• 「ICE BofA US High Yield Index SM/®」は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社（「ICEデータ」）の登録商標です。当ファンドは、ICEデータによって支持・推奨・販売・販売促進されるものではなく、また、ICEデータは当ファンドに関して一切の責任を負いません。
• 「Bloomberg®」およびブルームバーグ米国総合インデックス、ブルームバーグ米国MBSインデックスは、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limited（以下「BISL」）をはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、野村アセットマネジメント株式会社による特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは野村アセットマネジメント株式会社とは提携しておらず、また、野村PIMCO・世界インカム戦略ファンドを承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、野村PIMCO・世界インカム戦略ファンドに関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。
• JPモルガンEMBIG Diversified（JP Morgan Emerging Market Bond Index Global Diversified）は、J.P.Morgan Securities LLCが公表している、エマージング・マーケット債を対象としたインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。

• ・上記は過去のデータであり、将来を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。

組入上位10銘柄

• ・国・地域は原則発行国・地域で区分しております。
• 構成比は、債券部分から算出しております。

当資料は、外部委託先であるピムコジャパンリミテッドからのデータを使用して作成しております。

運用担当者コメント

先月の投資環境

先月の運用経過（運用実績、分配金は、課税前の数値で表示しております。）

今後の運用方針（以下の内容は当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。）

ファンドの特色

• 当資料では、「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド」「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド 為替ナビ」を総称して、「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド」といいます。
• 世界各国（新興国を含みます。）の債券等（国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権（バンクローン）等）および派生商品等を実質的な主要投資対象^※とします。
  • 「実質的な主要投資対象」とは、外国投資信託や「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。
• ファンドは、分配頻度、投資する外国投資信託において為替ヘッジの有無の異なる、6本のファンド（Aコース、Bコース、Cコース、Dコース、Eコース、Fコース）で構成され、高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行なうことを基本とします。

  	為替ヘッジあり（部分ヘッジ（高位））※	為替ヘッジなし	為替ナビ
  年2回分配	Ａコース	Ｂコース	Eコース
  毎月分配	Ｃコース	Ｄコース	Fコース

  • 「Aコース」「Cコース」は、投資する「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（JPY）」において、原則として、純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。
• 各々以下の円建ての外国投資信託「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA」および国内投資信託「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」を投資対象とします。

  ファンド名	投資対象
  Aコース Cコース	（外国投資信託）PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（JPY) （国内投資信託）野村マネーポートフォリオ　マザーファンド
  Bコース Dコース	（外国投資信託）PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（USD) （国内投資信託）野村マネーポートフォリオ　マザーファンド
  Eコース Fコース	（外国投資信託）PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（JPY) （外国投資信託）PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（USD) （国内投資信託）野村マネーポートフォリオ　マザーファンド

• 「Eコース」「Fコース」は、米ドルの対円レートの水準を参照して、「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（JPY）」および「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（USD）」への投資比率を決定し、実質的な外貨エクスポージャーを調整します。各クラスへの投資比率は、原則として定期的に見直すことを基本とします。
  • ◆米ドルの対円レートの過去の変動範囲からみて、米ドルが対円で上昇している場合（円安局面）には、実質的な外貨エクスポージャーを低位とし、米ドルが対円で下落している場合（円高局面）には、実質的な外貨エクスポージャーを高位とすることを基本とします。
  • 　ここでいうエクスポージャーとは、価格変動リスクにさらされる資産の割合のことです。
    • ・「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA－クラスN（JPY）」（「為替ヘッジあり型」といいます。）への目標とする投資比率（目標投資比率）は、以下の通りです。

      ■2022年1月14日現在■

      米ドル円レート	～75円未満	75円以上～ 80円未満	80円以上～ 85円未満	85円以上～ 90円未満	90円以上～ 95円未満	95円以上～ 100円未満	100円以上～ 105円未満	105円以上～ 110円未満	110円以上～ 115円未満	115円以上～ 120円未満	120円以上～
      為替ヘッジあり型 目標投資比率	0％	10％	20％	30％	40％	50％	60％	70％	80％	90％	100％

      • 市況動向等に応じて、為替レートの水準と目標投資比率は変更する場合があります。
• 通常の状況においては、「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA」への投資を中心とします^※が、投資比率には特に制限は設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定します。
  • 通常の状況においては、「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA」への投資比率は、概ね90％以上を目処とします。

    ■外国投資信託「PIMCOバミューダ・インカム・ファンドA-クラスN（JPY)／クラスN（USD)」の運用の基本方針■

    • PIMCO バミューダ・インカム・ファンドAをファンドといいます。

    • ファンドは、PIMCO バミューダ・インカム・ファンド（M）受益証券への投資を通じて、世界各国（新興国を含みます。）の債券等（国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権（バンクローン）等）および派生商品等に実質的に投資を行ない、インカムゲインの最大化と長期的な値上がり益の獲得を目指します。
    • 通常、総資産の65％以上を世界各国（新興国を含みます。）の債券等（国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権（バンクローン）等）および派生商品等に実質的に投資します。
      （注）運用にあたっては、ESGの視点も含めて投資対象銘柄の評価・分析を行ないます。
    • ポートフォリオの平均デュレーションは、原則として0～8 年の範囲で調整します。
    • 米ドル建て以外の資産に投資を行なった場合は、投資顧問会社が、原則として当該資産にかかる通貨を売り、米ドルを買う為替取引を行ないます。
      ただし、総資産の10％以内の範囲で、米ドル建て以外の通貨エクスポージャーを、実質的に保有することができます。
    • クラスN(JPY)は、原則として、純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。クラスN(USD)は, 組入資産について、原則として対円で為替ヘッジを行なわず、米ドルへの投資効果を追求します。
    • ＊上記は2022年1月14日現在のものであり、今後変更となる場合があります。
• ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
• 「Aコース」「Bコース」「Eコース」間および、「Cコース」「Dコース」「Fコース」間でスイッチングができます。
• 運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに、運用の指図に関する権限の一部を委託します。
• 分配の方針
  • ◆Aコース、Bコース、Eコース
    

    原則、毎年4月および10月の16日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。

    分配金額は、分配対象額の範囲内で、原則として利子・配当等収益等および基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。

  • ◆Cコース、Dコース、Fコース
    

    原則、毎月16日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
    分配金額は、分配対象額の範囲内で、委託会社が決定するものとし、原則として、利子・配当等収益等を中心に分配を行なうことを基本とします。
    ただし、基準価額水準等によっては、売買益等が中心となる場合があります。なお、市況動向や基準価額水準等によっては、分配金額が大きく変動する場合があります。

    • ＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、債券およびバンクローン等に実質的に投資する効果を有しますので、金利変動等による当該債券およびバンクローンの価格下落や、当該債券およびバンクローンの発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

お申込メモ

信託期間

2026年4月16日まで
(「Aコース」「Bコース」「Cコース」「Dコース」:2016年4月22日設定)
(「Eコース」「Fコース」:2018年1月12日設定)

決算日および収益分配

「Aコース」「Bコース」「Eコース」
　　　年2回の決算時（原則、4月および10月の16日。休業日の
　　　場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
「Cコース」「Dコース」「Fコース」
　　　年12回の決算時（原則、毎月16日。休業日の場合は
　　　翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。

ご購入価額

ご購入申込日の翌営業日の基準価額

ご購入単位

1万口以上1口単位（当初元本1口＝1円）または1万円以上1円単位

• ご購入単位は販売会社によって異なる場合があります。

ご換金価額

ご換金申込日の翌営業日の基準価額

スイッチング

「Aコース」「Bコース」「Eコース」間および「Cコース」「Dコース」「Fコース」間でスイッチングが可能です。

• 販売会社によっては、一部または全部のスイッチングのお取扱いを行なわない場合があります。

お申込不可日

販売会社の営業日であっても、申込日当日が、「ニューヨーク証券取引所」の休場日に該当する場合には、原則、ご購入、ご換金、スイッチングの各お申込みができません。

課税関係

個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時（スイッチングを含む）および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

当ファンドに係る費用

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

※販売会社によっては、一部のファンドのお取扱いを行なわない場合があります。

分配金に関する留意点

• 分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。

• ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。

• ・計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
  • 分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
    分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金④収益調整金です。

前期決算から基準価額が上昇した場合

前期決算から基準価額が下落した場合

• 投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

• 投資者が元本払戻金（特別分配金）を受け取った場合、分配金発生時にその個別元本から元本払戻金（特別分配金）を控除した額が、その後の投資者の個別元本となります。