「脱炭素ジャパン」は、
脱炭素社会の実現に貢献する企業への投資を通じて、社会的課題の解決に寄与しながら投資収益を追求するファンドです。
脱炭素とは、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすることです。
二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量から、森林などによる吸収量を差し引いた、実質ゼロを意味しています。
脱炭素の「貢献度合い」および「関連コラム」
「ファンド全体の温室効果ガス排出量削減率」や「脱炭素関連コラム」として、脱炭素に関わるテーマや企業の取り組みなどをご紹介しています。月次レポートを是非ご覧ください。
商品説明動画
Carbon Neutral 脱炭素社会実現は世界の目標
脱炭素社会実現に向けた世界各国の取り組み
世界の多くの国が、2050年の脱炭素を宣言しています。目標を達成するためには技術を駆使し、社会に大きな変革をもたらすことが求められています。二酸化炭素の二大排出国である中国・米国も脱炭素に向けて動き始めました。
主要国の実質温室効果ガス排出量と削減目標
出所：Global Carbon Project、国立環境研究所のデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーの普及や水素等へのエネルギー転換、エネルギー効率の向上等も必要となり、世界でビジネスチャンスが拡大しています。脱炭素社会実現に必要な投資額は、2050年までに約1.98京円※と試算されています。
※2023年6月時点のIRENA（国際再生可能エネルギー機関）予想、1米ドル＝131.88 円（2022年12月末時点）で円換算しています。
脱炭素社会のイメージ
丸枠にカーソルを合わせると、説明文が表示されます。
風車の大型化
効率的な発電を行なうため風車が大型化しており、炭素繊維などが使用されている。
CCUS（Carbon dioxide Capture,Utilization and Storage）
工場や発電所などから排出される二酸化炭素を、他の気体から分離して集め、活用もしくは地中深く貯留・圧入する技術。
スマートグリッド
IoT※活用を通じ、電力の流れを供給側・需要側の両方から制御し、最適化できる次世代送電網。ソフトとハードの総合力が求められるフィールド。
※モノのインターネット。情報・通信機器だけでなく、身の回りにある家電、インフラなどのあらゆる機器やシステムをインターネットとつなげて相互に情報を通信する技術のこと。
電炉
鉄スクラップを電気炉で溶かしてリサイクルする方法、電炉法は高炉法と比べて、二酸化炭素の排出量が約1/5
※東京製鐵株式会社「2022 統合報告書」より
ゼロエミッションビル
効率的な空調システム、太陽光発電の活用などで二酸化炭素を排出しないビル。フィルム等に塗る太陽電池が開発され、強度の低い屋根や壁面などあらゆるところで発電が可能となる技術を利用。
CASE（ケース）
自動車産業の次世代技術やサービスを意味する英語の頭文字。Connected・つながる車、Autonomous・自動運転、Shared＆Services・共有、Electric・電動化を指す。
EV駆動モータ
エンジンの代わりに電気自動車を動かすモータ
水素製造
水素は利用時に二酸化炭素を排出しないエネルギー。水を電気分解したり、化石燃料※から製造する。
※水素製造の過程で化石燃料から排出される二酸化炭素をCCUSで削減することができる。
大型蓄電池
太陽光や風力発電などの再生可能エネルギーは発電量に波があるため、大型蓄電池で電力の安定供給を行なう。リチウムイオン電池に比べて長寿命かつ供給制約があるレアメタルを使用しない電池が使われる。
カーボンリサイクル
二酸化炭素を資源と捉えて再利用する考え方。大気中から二酸化炭素を吸収し硬化するコンクリートや二酸化炭素を原料としたプラスチックにする技術がある。
上記は脱炭素社会の説明の一部であり、すべてを網羅するものではありません。将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
丸枠内は日本企業の脱炭素に貢献する技術例です。 出所：各種情報を基に野村アセットマネジメント作成
Innovation from Japan 日本発の変革
世界の脱炭素社会の一翼を担う日本企業
各国の特許出願件数（GXTI※の技術区分）
出所：特許庁「GXTIに基づく特許情報分析結果（2023年5月30日公表）」等（https://www.jpo.go.jp/）のデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
日本はグリーン・トランスフォーメーション(GX)の技術を豊富に有しています。GXとは、化石燃料中心の経済・産業構造をクリーンエネルギーに移行させ、経済社会システム全体の改革を行う対策のことで、日本は特許出願件数で首位にあります。
High Conviction 野村アセットマネジメントによる日本株厳選投資
ファンドの投資対象は、「脱炭素社会の実現に貢献する企業」
脱炭素関連ビジネスを展開する企業
- 脱炭素社会の実現を“ビジネス機会”として捉えている企業
- 環境関連技術等へのニーズの高まりにより売上や利益の伸びが期待される企業
脱炭素関連事業を展開し、その売上・利益が将来の企業収益に貢献する。
脱炭素社会実現への取り組みを行なう企業
- 脱炭素社会の実現に向け、カーボンニュートラル宣言を行なうなど、自社の直接的な貢献を目指す企業
- 温室効果ガス排出量の削減等により、企業評価の向上が期待される企業
「カーボンニュートラル宣言」を行なうなど脱炭素社会への取組みにより企業評価の向上が期待される。
上記のイメージ図は脱炭素社会の実現に貢献する企業の説明の一例であり、全てを網羅しているものでありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
ファンドは17の目標のうち7つの目標解決のために、脱炭素社会の実現に貢献する企業に投資を行ないます。
ファンドは、脱炭素社会の実現に貢献する企業への投資を通じて、社会的課題の解決に寄与しながら、企業価値向上による投資リターンの獲得を目指し、持続可能な開発目標（SDGs）の達成に貢献します。
2016年～2030年持続可能な
開発目標（SDGs）
全ての国の国際目標・国連全加盟国で実施
再生可能エネルギーの利用促進と技術開発、インフラ整備
気候変動による自然災害時の防災などに対する強靭なインフラを整備、温室効果ガス排出量を低減する省エネ技術などの技術革新
地球温暖化による自然災害時においても健康で快適な生活を続けることができる都市の開発・整備および地球温暖化の伸展を防止する都市の開発・整備
廃棄物排出量削減、再生利用および再利用のための技術の開発と活用
温室効果ガス排出削減のための技術開発と排出削減への貢献
海洋プラスチック廃棄物などの悪影響を防止するための代替プラスチックの利用・開発と同廃棄物を出さないためのシステムの開発
森林の減少の抑制、荒廃した森林の回復や、干ばつや洪水等の影響による土地劣化への対応
上記はSDGsの説明の一部であり、全てを網羅したものではありません。将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
パフォーマンスの推移
「脱炭素ジャパン」のパフォーマンスについて、ファンドが設定された2021年8月23日からの基準価額（分配金再投資）と、純資産総額の推移をご覧いただけます。
期間：2021年8月23日（設定日）～、日次
基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
請求目論見書などにつきましては、野村アセットマネジメントホームページをご覧ください。
当ファンドの投資リスクと費用等
当ファンドの投資リスクについては、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドに係る費用等については、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
お申込みに際してのご留意事項
- ファンドは、元金が保証されているものではありません。
- ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目諭見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 当ファンドは、NISA（少額投資非課税制度）の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
当サイトについて
- 当サイトは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したご参考情報です。
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- 当サイト中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。