Invitation to Impact Investing あなたのその投資が、課題解決の一助となります。

野村サステナブルセレクト
投資した場合のインパクトを試算してみましょう
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*「野村サステナブルセレクト」のインパクトの数値は2022年12月末時点での組入銘柄の比率を基に算出しています。また、過去のデータであるため、投資することによって新たに創出が期待できるインパクトを示唆あるいは保証するものではありません。詳しくは当サイトの「インパクトの算出について」および「インパクトの数値について」をご覧ください。

インパクト投資とは?

インパクト投資とは、投資リターンに加え、社会にポジティブなインパクトを与えることを目的とした投資手法のことです。
ESG※1投資の中でも、社会的課題・環境課題の解決に本格的に取り組む手段として、近年注目されています。

野村アセットマネジメントが目指す
インベストメントチェーン※2

投資を通じて好循環を次世代に繋いでいく。
あなたのその投資が、
課題解決の一助となります。
【図中の「野村グループ」について】
野村サステナブルセレクトは野村アセットマネジメントが運用を行ない、野村證券が販売を行ないます。
  • 上記はイメージ図です。
  • ※1 Environment(環境)、Social(社会)およびCorporate Governance(企業統治)の総称です。
  • ※2 投資家の投資対象となる企業が中長期的な価値向上によって利益を拡大し、それに伴う配当や賃金の上昇が最終的に家計にまで還元されるという一連の流れのことです。

ファンドのご紹介

「野村サステナブルセレクト」はインパクト投資の観点を踏まえて、運用を行なうファンドです。

Nomura Sustainable Select 野村サステナブルセレクト

野村サステナブルセレクト

  • 世界株式型 Aコース(為替ヘッジあり)/
    Bコース(為替ヘッジなし)
    追加型投信/内外/株式
  • 世界バランス型 Aコース(為替ヘッジあり)/
    Bコース(為替ヘッジなし)
    追加型投信/内外/資産複合
※野村證券のサイトに移動します。
野村サステナブルセレクトが着目する社会的課題 野村サステナブルセレクト

※当サイトで使用する「権利関連」の「権利」は人々が日常生活を送るために必要な権利、すなわち人々がジェンダー、国籍、人種、年齢等に捉われず多様な価値観を持ち、全ての人々が幸福を求め、健やかな生活を送ることができる権利を指します。

当サイトにおける「株式戦略」は当ファンドの世界株式型および世界バランス型が投資対象とする「グローバル・サステナブル・エクイティ マザーファンド」が用いる運用戦略、「債券戦略」は当ファンドの世界バランス型が投資対象とする「グローバルネットゼロ債券 マザーファンド」が用いる運用戦略を指します。

上記はファンドが着目する社会的課題の説明の一部であり、全てを網羅するものではありません。将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

インパクトを試算してみましょう

野村サステナブルセレクト
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*「野村サステナブルセレクト」のインパクトの数値は2022年12月末時点での組入銘柄の比率を基に算出しています。また、過去のデータであるため、投資することによって新たに創出が期待できるインパクトを示唆あるいは保証するものではありません。詳しくは当サイトの「インパクトの算出について」および「インパクトの数値について」をご覧ください。
  • 環境関連

    気候変動の抑制

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  • 環境関連

    天然資源の有効活用

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  • 権利関連

    安全な飲料水の提供

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  • 権利関連

    基本的な
    金融サービスの提供

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  • 医療関連

    生活習慣病の改善

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  • 医療関連

    感染症の撲滅

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気候変動の抑制

  • CO2削減アイコン
    トン

    対象指数※1よりCO2排出量(スコープ 1+2+3)※2が少なくなる水準

    1. ※1 対比した指数は、株式戦略はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、債券戦略はICE BofA Global Corporate Indexです。
    2. ※2 事業者自らの排出だけでなく、事業活動に関係するあらゆる排出を合計したサプライチェーン排出量を指します。スコープ1排出(事業者自らによる温室効果ガスの直接排出)、スコープ2排出(他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出)、スコープ3排出(事業者の活動に関連する他社の排出)の合計で表します。
      出所:「サプライチェーン排出量算定をはじめる方へ」(環境省)https://www.env.go.jp/を基に野村アセットマネジメント作成
  • 自動車のCO2削減アイコン

    対象指数※1よりCO2排出量(スコープ 1+2+3)※2が少なくなる水準を自動車の排出量で換算した場合の台数

    1. ※1 対比した指数は、株式戦略はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、債券戦略はICE BofA Global Corporate Indexです。
    2. ※2 事業者自らの排出だけでなく、事業活動に関係するあらゆる排出を合計したサプライチェーン排出量を指します。スコープ1排出(事業者自らによる温室効果ガスの直接排出)、スコープ2排出(他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出)、スコープ3排出(事業者の活動に関連する他社の排出)の合計で表します。
      出所:「サプライチェーン排出量算定をはじめる方へ」(環境省)https://www.env.go.jp/を基に野村アセットマネジメント作成
  • CO2削減アイコン
    トン

    更にエネルギー効率の良い商品の採用により抑制されるCO2排出量

  • 再生可能エネルギーアイコン
    kW

    送電ネットワーク構築によって利用可能になる再生可能エネルギーの量

  • 発電設備アイコン
    米ドル

    再生可能エネルギー発電設備への投資金額

  • バッテリーアイコン
    kWh

    生産された電気自動車(EV)向け蓄電用正極材の電力量

  • 電気自動車(EV)アイコン

    生産された電気自動車(EV)向け蓄電用正極材の電力量で十分に電力供給できるEV台数

天然資源の有効活用

  • リサイクルアイコン
    kg

    工業用金属、貴金属のリサイクルにより回収される高付加価値金属の量

  • ペットボトルアイコン

    ろ過機能付きボトルに置き換えられる使い捨てペットボトルの本数

安全な飲料水の提供

  • 飲料水アイコン
    リットル

    提供される安全な飲料水の量

  • 人アイコン

    衛生支援プログラムと水アクセスプログラムを通じて安全な飲料水を利用する人数

基本的な金融サービスの提供

  • モバイル決済アイコン

    モバイル決済を利用可能になる人数

    対象:ケニア全土において十分な金融サービスを受けられていない層
  • 企業融資アイコン
    米ドル

    企業に対する融資金額(1社当たり)

    対象:インドネシアの中小企業
  • 人アイコン

    金融サービスを提供される人数

    対象:2015年以降、銀行口座を持っていない個人
  • 保険サービスアイコン

    保険サービスを提供される人数

    対象:新興国

生活習慣病の改善

  • 患者アイコン

    治療を提供される糖尿病の患者数

  • 患者アイコン

    医療保険を提供される人数

    糖尿病治療費への充当が可能に。

感染症の撲滅

  • 患者アイコン

    治療を提供される低所得層の患者数

  • 患者アイコン

    治療を提供される低所得層の患者数-そのうちHIV治療を受けた人数

  • ワクチンアイコン

    配布されるワクチンの本数

  • ワクチンアイコン

    配布されるワクチンの本数(除く新型コロナウイルス向け)

  • ワクチンアイコン

    配布される新型コロナウイルス用ワクチンの本数

  • PCR検査器具アイコン
    回分

    製造される新型コロナウイルス用PCR検査器具の量

  • 医療用器具アイコン

    提供される新型コロナウイルス向けワクチン製造において必要な医療用器具の個数

投資金額を上げて
再度シミュレーションをしてください。

出所:各種資料を基に野村アセットマネジメント作成

上記は野村サステナブルセレクトが着目する社会的課題に対してのインパクトについて説明した一部であり、全てを網羅するものではありません。また、上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

■インパクトの算出について

インパクトの数値は、2022年12月末時点での組入銘柄の比率を基に算出しており、情報を入手できる全ての投資先企業に渡って集計しています。(2022年12月末時点のブルームバーグデータに基づき円換算。)
本サイトに記載されている株式戦略のインパクト情報は、ノムラ・アセット・マネジメントU.K.リミテッドが合理的と考える情報源から作成したものです。
CO2排出量はISS ESG社のレポートを基に算出しています。ISS ESG社は、開示されている企業のデータおよび同社の推計によって、指数とポートフォリオの排出量を算出しています。企業により集計・報告されているインパクト関連データは標準化されておらず、画一的に使用されている手法は未だ確立されていないため、実態とは異なる場合があります。株式戦略におけるCO2排出水準の数値はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの構成銘柄と比較した場合のものです。債券戦略におけるCO2排出水準の数値はICE BofA Global Corporate Indexの構成銘柄と比較した場合のものです。
課題解決のために目指すインパクトは見直される場合があります。

■インパクトの数値について

野村サステナブルセレクトのインパクトの数値は過去のデータに基づいて算出または試算しており、投資することによって新たに創出が期待できるインパクトを示唆あるいは保証するものではありません。対象企業または発行体が通年でもたらしたと考えられるインパクトに対し、野村サステナブルセレクトの2022年12月末時点でのポートフォリオにおける対象企業または発行体の株式または債券の保有比率を基に算出をしているため、インパクトの絶対数の増加に貢献するものでもなく、またその値を示唆あるいは保証するものではありません。
すべてのインパクトの数値はそれぞれ一定の仮定の基で算出した概算値であり、正確性を担保するものではありません。また、企業等によって作成されるデータの前提が異なるケースがあること、企業等の測定および報告方法が同一ではないこと等から、インパクトの数値の一貫性の確保は困難な傾向にあります。
インパクトの数値は一部、推定値も含まれていますが、本質的なインパクトを理解するために最善の努力を払って作成を行なっています。また、インパクトの数値に関しては、独立機関に検証を受けてはいません。

■当サイトで使用した指数について
  • MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスはMSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
  • 「ICE BofA Global Corporate Index SM/Ⓡ」は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社(「ICEデータ」)の登録商標です。当ファンドは、ICEデータによって支持・推奨・販売・販売促進されるものではなく、また、ICEデータは当ファンドに関して一切の責任を負いません。
■当ファンドの投資リスクと費用等

当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書(交付目論見書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドに係る費用等については投資信託説明書(交付目論見書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

■お申込みに際してのご留意事項
  • ファンドは元金が保証されているものではありません。
  • ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
  • お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
■当サイトについて
  • 当サイトは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したご参考情報です。
  • 当サイトは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当サイト中の記載内容、数値、図表等については、当サイト作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
  • 当サイト中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
■サービス内容

本サービスは、野村アセットマネジメント株式会社(以下「当社」といいます。)が分析をしたデータを基に、当社が提供しているサービスです。
本サービスは、投資勧誘を目的とするものではなく、シミュレーション等に基づく参考表示による情報提供を目的とするものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。内容の正確性、完全性、適合性等を保証するものではありません。 当該情報の利用による投資等の損益はすべてお客さまに帰属し、当社は一切責任を負いません。

■免責事項
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本サービスのいかなる内容も、将来の運用成果を示唆、予測あるいは保証するものではありません。本サービスのコンテンツは相当の注意をもって作成されましたが、当社が、その内容の正確性、完全性、信頼性、使用可能性、有用性及び適時性を保証するものではありません。

自己責任

お客さまは本サービスの利用に当たっては、シミュレーション等について、自己の責任で判断するものとします。
本ツールを参考とした・しないに関わらず、お客さまの投資損益等の資産運用の結果については、すべてお客さまに帰属し、当社は一切責任を負わないものとします。
投資判断、資産運用に際しては、必ず投資信託説明書(交付目論見書)を確認する等、お客さまの責任においてご判断ください。

お客様の当社に対する補償

お客様の本サービスの利用、お客様による第三者の権利侵害に起因又は関連して紛争が生じた場合は、すべてお客様の費用と責任で解決するものとします。また、当該紛争に関連して、当社に費用が発生した場合又は賠償金等の支払いを行なった場合については、当社は、お客様に当該費用及び賠償金等を請求できるものとします。

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