ファンドは機動的に銘柄選別を行ない、変化する投資環境に臨機応変に対応してきた運用実績があります。
2011年4月よりチーフ・ポートフォリオマネージャー 福田泰之が運用を担当しており、優れた運用実績を継続的に残していることにも注目です。
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期間:1997年4月1日~、日次
当サイトでは1997年4月以降のデータを表示しています。基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
平均年率リターン・リスク
1年保有リターン最大値・最小値
- 当サイトでは1997年4月以降のデータを基に表示しています。
- シミュレーションは、基準価額(分配金再投資)を基に試算した結果です。
- リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算しています。標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。
- 1年保有リターンとは、基準月末まで1年間保有した場合のリターンを示しております。
- 上記は過去のデータによるシミュレーション結果および運用実績であり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
「臨機応変」と「メリハリ」を特徴とした
変化対応型ファンド
臨機応変のPOINT
変化する投資環境に当ファンドの
運用担当者が臨機応変に対応
業界をリード、または外部環境の
変化に対応できる企業を中心に投資
メリハリのPOINT
より高いリターンを狙える
ウエイト配分(組入比率)を実行
上記の内容は、今後変更となる場合があります。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
臨機応変な
ポートフォリオとは?
投資環境の変化には、上昇局面で成長企業を、下落局面では安定企業への投資をすることで対応します。
事業環境の変化には、業界の変化を察知し、事業機会を成長へと結びつける企業への投資することで対応します。
投資環境の変化への対応や事業環境の変化に対応できる企業への投資によって、柔軟なポートフォリオの構築を目指します。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
下落局面における対応例
2015年8月の中国による人民元切り下げを受け、
中国株の暴落など「チャイナ・ショック」が発生
下落局面:2015年8月3日〜2016年6月30日
金融市場の混乱と落ち込みを警戒した
ポートフォリオを構築
ファンドの保有上位銘柄比較
■は安定企業を示しています。
上昇局面における対応例
2020年3月のFOMC(米連邦公開市場委員会)で、
FF金利※の目標値上限の引き下げと資産買入を決定
上昇局面:2020年3月19日〜2021年12月30日
上記の金融緩和策による景気下支え効果と、リモートワークの普及
などを受けたIT投資の拡大を期待したポートフォリオを構築
ファンドの保有上位銘柄比較
※フェデラルファンド金利
■は成長企業を示しています。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
メリハリの利いた
ポートフォリオとは?
ファンドの運用担当者は、ファンドのパフォーマンスは、主に「的中率」と「上昇率」で決まると考えます。大幅な株価上昇が期待できる銘柄を重視し、ホームラン級の株価上昇ポテンシャルがある銘柄と判断した場合、メリハリを付けたウエイトでポートフォリオ構築を行ない、高いリターンを目指します。
※的中率とは組入銘柄のうちパフォーマンスが市場平均を上回る銘柄の比率、上昇率とは銘柄ごとの株価上昇率を指します。
上記はイメージです。上記はファンドパフォーマンスについての説明の一例であり、全てを説明したものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
過去の月次レポートも公開中
(ご参考)5年ごとの
ファンドの組入上位銘柄と
組入比率の変遷
現在の運用担当者になってから5年ごとのファンドの組入上位銘柄と組入比率をお示ししています。
組入上位銘柄と組入比率の変化にご注目ください。
投資環境等の変化に合わせて組入銘柄を入れ替えながら、ポートフォリオを構築してきました。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの組入上位銘柄は各年のファンド決算日時点の組入上位10銘柄を掲載しています。比率は純資産総額に対する割合です。掲載されている企業については、参考情報を提供することを目的としており、実際に当該企業に投資を行なうことを保証するものではありません。また特定銘柄の売買などの推奨、価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
出所:各年の運用報告書をもとに野村アセットマネジメント作成