NISA（成長投資枠）対象
情報エレクトロニクスファンド
NISA（成長投資枠）対象
情報エレクトロニクスファンド
追加型投信／国内／株式
時代の変化に対応し、
優れたパフォーマンスを残す
40年の運用実績を誇る日本株ファンド
ファンドは2024年2月に40周年を迎えました。
日本においてこれほど長い歴史を持つ株式を投資対象とする公募投資信託は数少なく、2024年1月時点で6番目の「長寿ファンド」に相当します※。
ファンドはNISA（成長投資枠）の対象です。
NISAが恒久化されたのにあわせて、信託期間を無期限化しました。
長期投資を考える際の選択肢に是非ご検討ください。
※野村アセットマネジメント調べ
運用担当者からの
メッセージ
運用開始から40年、
これまでの歩みと
これからの想い
チーフ・ポートフォリオマネージャー
福田泰之
福田泰之
ファンドは2024年2月に40周年を迎えることができました。厚く御礼申し上げます。
ビジネス環境の変化が激しく、株価の値動きも激しいテクノロジー株式への投資にあたっては、景気や株式市場の状況を見ながら「攻め」と「守り」を臨機応変にギアチェンジして、機動的に銘柄選別を行ない変化に対応していくことが重要だと考えております。ファンドが投資対象とする情報エレクトロニクス分野は技術的イノベーションやテクノロジーの発展によって、進化しながら成長しつづける永遠のテーマだと考えております。
テクノロジーのファンドであれば、「情報エレクトロニクスファンド」だと言っていただけるような「業界の定番商品」を目指し、設定41年目以降も、この志を強く持ちながら、投資収益の確保に努めてまいります。
ファンドの
パフォーマンス推移
ファンドは機動的に銘柄選別を行ない、変化する投資環境に臨機応変に対応してきた運用実績があります。
2011年4月よりチーフ・ポートフォリオマネージャー 福田泰之が運用を担当しており、優れた運用実績を継続的に残していることにも注目です。
拡大して見る
期間：1997年4月1日～、日次
当サイトでは1997年4月以降のデータを表示しています。基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
平均年率リターン・リスク
1年保有リターン最大値・最小値
1年保有リターン最大値・最小値
期間：1997年4月末～
- 当サイトでは1997年4月以降のデータを基に表示しています。
- シミュレーションは、基準価額（分配金再投資）を基に試算した結果です。
- リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算しています。標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。
- １年保有リターンとは、基準月末まで１年間保有した場合のリターンを示しております。
- 上記は過去のデータによるシミュレーション結果および運用実績であり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
テクノロジー業界は
日々変化し続けている、
この「変化」に特化した
ファンドです。
テクノロジーの進化によって
多くのイノベーションが
誕生してきました。
ファンドは電気機器、精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス、通信など情報通信に関連する企業群の株式を主要投資対象としています。単一のテーマに縛られず、グローバルで高い競争力を持ち業界をリードしていく企業や、社会の変化の中で新たな商機を見出す企業を厳選して投資しています。
ファンドの投資テーマの変遷
（イメージ図）
上記はイメージ図です。全てを網羅したものではありません。
出所：総務省「スマートフォン経済の現在と将来に関する調査研究」（https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/link/link03_h29.html）をもとに野村アセットマネジメント作成
出所：総務省「スマートフォン経済の現在と将来に関する調査研究」（https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/link/link03_h29.html）をもとに野村アセットマネジメント作成
「臨機応変」と「メリハリ」を特徴とした
変化対応型ファンド
臨機応変のPOINT
変化する投資環境に当ファンドの
運用担当者が臨機応変に対応
業界をリード、または外部環境の
変化に対応できる企業を中心に投資
メリハリのPOINT
大幅な上昇が期待できる
銘柄を重視
より高いリターンを狙える
ウエイト配分（組入比率）を実行
上記の内容は、今後変更となる場合があります。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
臨機応変な
ポートフォリオとは？
投資環境の変化には、上昇局面で成長企業を、下落局面では安定企業への投資をすることで対応します。
事業環境の変化には、業界の変化を察知し、事業機会を成長へと結びつける企業への投資することで対応します。
投資環境の変化への対応や事業環境の変化に対応できる企業への投資によって、柔軟なポートフォリオの構築を目指します。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
下落局面における対応例
2015年3月31日〜
2015年8月の中国による人民元切り下げを受け、
中国株の暴落など「チャイナ・ショック」が発生
下落局面：2015年8月3日〜2016年6月30日
金融市場の混乱と落ち込みを警戒した
ポートフォリオを構築
ファンドの保有上位銘柄比較
■は安定企業を示しています。
上昇局面における対応例
2019年12月30日〜
2020年3月のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、
FF金利※の目標値上限の引き下げと資産買入を決定
上昇局面：2020年3月19日〜2021年12月30日
上記の金融緩和策による景気下支え効果と、リモートワークの普及
などを受けたIT投資の拡大を期待したポートフォリオを構築
ファンドの保有上位銘柄比較
※フェデラルファンド金利
■は成長企業を示しています。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
メリハリの利いた
ポートフォリオとは？
ファンドの運用担当者は、ファンドのパフォーマンスは、主に「的中率」と「上昇率」で決まると考えます。大幅な株価上昇が期待できる銘柄を重視し、ホームラン級の株価上昇ポテンシャルがある銘柄と判断した場合、メリハリを付けたウエイトでポートフォリオ構築を行ない、高いリターンを目指します。
※的中率とは組入銘柄のうちパフォーマンスが市場平均を上回る銘柄の比率、上昇率とは銘柄ごとの株価上昇率を指します。
野球に
例えると…
ファンドパフォーマンスの
主な決定要因
上記はイメージです。上記はファンドパフォーマンスについての説明の一例であり、全てを説明したものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
（ご参考）5年ごとの
ファンドの組入上位銘柄と
組入比率の変遷
現在の運用担当者になってから5年ごとのファンドの組入上位銘柄と組入比率をお示ししています。
組入上位銘柄と組入比率の変化にご注目ください。
投資環境等の変化に合わせて組入銘柄を入れ替えながら、ポートフォリオを構築してきました。
つみたて投資をしていたら
情報エレクトロニクスファンドに毎月末積立投資をしていた場合のシミュレーション結果を確認いただけます。
STEP 1
投資する期間を決める
投資する期間を決める
- 3年前
から - 5年前
から - 10年前
から - 20年前
から - 期間指定
投資期間
末〜
末
STEP 2
毎月の積立金額を決める
毎月の積立金額を決める
- 10,000円
- 30,000円
- 50,000円
- 100,000円
- 金額指定
毎月 円
計算する
シミュレーション結果
- 毎月の積立金額円
- 投資金額円
- 積立評価額円
- 評価損益円
- 損益率%
拡大して見る
期間：末～末、月次
当サイトでは1997年4月以降のデータを基に表示しています。
シミュレーションは、基準価額（分配金再投資）を基に試算した結果であり、実際のファンドで積立投資する場合は分配金払い出し後の基準価額で購入するため、上記の積立評価額は実際と異なる場合があります。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。積立の時期によっては積立評価額が積立投資額を下回る場合があります。基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
毎月最終営業日の基準価額（分配金再投資）で積立投資を行なったと想定して計算しています。
運用実績は積立シミュレーション開始月の月末を10,000として基準価額（分配金再投資）を指数化しております。
上記は過去の運用実績または過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
- サービス内容
- 本サービスは、野村アセットマネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が提供しているサービスです。
- 本サービスは、お客様の資産運用に関する参考情報をご提供するためのものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。
- 本サービスは、投資信託を用いた積立投資のイメージをつかんでいただくための参考情報を提供するものであり、投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 免責事項
- (1)無保証
本サービスのいかなる内容も、将来の運用成果を示唆、予測あるいは保証するものではありません。本サービスのコンテンツは相当の注意をもって作成されましたが、当社が、その内容の正確性、完全性、信頼性、使用可能性、有用性及び適時性を保証するものではありません。 - (2)自己責任
お客様は本サービスの利用に当たっては、シミュレーション等について、自己の責任で判断するものとします。当社は、本サービスの仕様もしくは本サービスの内容の変更、または本サービスの提供の中断、停止もしくは終了によって生じたいかなる損害について、一切の責任を負わないものとします。また当社は、本サービスの利用により取得される情報を用いてお客様が行った有価証券の売買その他の取引の結果についても、一切の責任を負わないものとします。投資判断、資産運用の最終決定に際しては、必ず投資信託説明書（交付目論見書）を確認する等、お客様ご自身の責任においてご判断ください。 - (3)お客様の当社に対する補償
お客様の本サービスの利用、お客様による第三者の権利侵害に起因又は関連して紛争が生じた場合は、すべてお客様の費用と責任で解決するものとします。また、当該紛争に関連して、当社に費用が発生した場合又は賠償金等の支払いを行った場合については、当社は、お客様に当該費用及び賠償金等を請求できるものとします。
-
■当ファンドの投資リスクと費用等
- 当ファンドの投資リスクについては、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「投資リスク」をご覧ください。
- 当ファンドに係る費用等については、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
-
■お申込みに際してのご留意事項
- ファンドは元金が保証されているものではありません。
- ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
- 当ファンドは、NISA（少額投資非課税制度）の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
-
■当サイトについて
- 当サイトは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したご参考資料です。
- 当サイトは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当サイト中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
- 当サイト中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
