運用コンセプト
ノムラ・ジャパン・オープンは「変化」を投資軸としています。
具体的には、投資環境の変化、社会/企業の変化に対して、「臨機応変」と「メリハリ」を特徴とした運用を行なっています。
バリューやグロース、大型株や小型株といった特定のスタイルに縛られず、外部環境の変化に合わせ、
臨機応変に割安と考える銘柄に入れ替えます。また、自信のある銘柄にしっかりとウエイトを張り、
メリハリの効いたポートフォリオを構築することで超過収益の獲得を目指すことも特徴です。
「臨機応変」と「メリハリ」を特徴とした
変化対応型ファンド
臨機応変のPOINT
- 業界をリード、または外部環境の変化に
対応できる企業を中心に投資 - 変化する投資環境に当ファンドの
運用担当者が臨機応変に対応
メリハリのPOINT
- 大幅な上昇が期待できる銘柄を重視
- より高いリターンを狙える
ウエイト配分を実行
上記の内容は、今後変更となる場合があります。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投資環境の変化に対応する
「臨機応変なポートフォリオ」
とは?
当ファンドのポートフォリオでは、リスク選好局面(景気拡大期など)では高い利益成長が期待できる「成長企業」、リスク回避局面(景気後退期など)では景気の影響を受けにくい「勝ち残り企業」の組入比率を増やします。
-
攻めのポートフォリオ
リスク選好局面(株式市場の上昇が期待できる局面)
-
守りのポートフォリオ
リスク回避局面(株式市場の下落が予想される局面)
リスク選好局面にリターンを大きく積み上げ、リスク回避局面に値下がりを抑えることで、
長期的に高いリターンの
獲得を目指します
上記はイメージです。全てを説明したものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
高いリターン獲得を狙う
「メリハリの利いたポートフォリオ」
とは?
当ファンドの運用担当者は、ファンドのパフォーマンスは、主に「的中率」と「上昇率」で決まると考えます。的中率とは組入銘柄のうち、パフォーマンスが市場平均を上回る銘柄の比率で、上昇率とは銘柄ごとの株価上昇率です。株式市場において的中率を大きく向上させることは難しいと考えられます。一方で、銘柄の株価上昇率は上限がないことから、ファンド運用者は大幅な株価上昇が期待できる銘柄を重視します。そのため、ホームラン級の株価上昇ポテンシャルがある銘柄と判断した場合、メリハリを付けたウエイトでポートフォリオ構築を行ない、高いリターンを目指します。
野球に
例えると…
ファンドパフォーマンスの
主な決定要因
長打力が期待できる銘柄を
重視した配分で、
高いリターンを狙います
上記はイメージです。上記はファンドパフォーマンスについての説明の一例であり、全てを説明したものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
銘柄紹介
住友林業
木造住宅を強みとする大手住宅メーカー
概要2010年代に北米住宅会社の買収を積極化。北米の人口・雇用成長の高い都市圏で戸建分譲事業を行ない業績を拡大してきた。これまで蓄積した海外でのM&A(企業の合併・買収)や事業拡大のノウハウを生かした、今後の更なるグローバル展開の加速に注目。
同社の米国住宅事業の営業利益
期間:2016年3月期~2024年12月期、年次。
2024年12月期は会社予想。2021年より
決算月を3月から12月に変更
福田の視点
- 1国内住宅販売に依拠する成熟企業から、海外でのM&Aや事業拡大によって成長企業へと変化しつつある。
- 2米国での戸建販売は、長期金利上昇を背景とした中古住宅の供給減少や、人口増加・人口構造の変化を背景に継続的な成長が見込まれる。
- 3豪州最大手の住宅会社メトリコングループを買収するなど、今後は米国に加えて、豪州やアジア地域での事業拡大も期待される。
富士通
日本を代表するITサービス企業
概要企業のICT(情報通信技術)システムに関わるハード・ソフト・システム・サービスを幅広く手がけ、日本のITサービス市場ではトップシェアを誇る。2000年代から事業の選択と集中を行ない、2010年代にはビジネスモデルの変革を実施。最近では新たなソリューションを開発し、今後の生産性の向上と収益性の改善が期待される。
同社のFujitsu Uvance事業の売上収益
2024年度は会社予想、
2025年度は中期計画の数値
福田の視点
- 1社会課題にフォーカスし、顧客企業の課題を見定め、解決策を共に作り上げる新たなソリューション「Fujitsu Uvance」が成長のドライバーとなり、収益性の改善が期待できる。
- 2課題の海外事業は、ハードウェア関連の構造改革や事業整理と共に、「Fujitsu Uvance」の導入・拡大による事業の立て直しに注目。
- 3株主還元の拡充にも期待。
Fujitsu Uvance : 富士通がもつテクノロジーとさまざまな業種の知見を融合させ、業種間で分断されたプロセスやデータをつなぎ、顧客と共にサステナビリティ・トランスフォーメーションの実現に向けた取り組みを提供するソリューションやサービス。
ファンドのパフォーマンス推移
ノムラ・ジャパン・オープンの運用開始は1996年と長い歴史をもつファンドです。2022年4月よりチーフ・ポートフォリオマネージャー 福田泰之が運用を担当しています。
期間:1996年2月28日(設定日)~、日次
※1997年3月末までの純資産総額は各月末の値のみ表示しております。
基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
つみたて投資をしていたら
ノムラ・ジャパン・オープンに毎月末積立投資をしていた場合のシミュレーション結果を確認いただけます。
投資するファンドを決める
投資する期間を決める
- 3年前
から - 5年前
から - 10年前
から - 設定来
から - 期間指定
毎月の積立金額を決める
- 10,000円
- 30,000円
- 50,000円
- 100,000円
- 金額指定
- 毎月の積立金額円
- 投資金額円
- 積立評価額円
- 評価損益円
- 損益率%
シミュレーションは、基準価額(分配金再投資)を基に試算した結果であり、実際のファンドで積立投資する場合は分配金払い出し後の基準価額で購入するため、上記の積立評価額は実際と異なる場合があります。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。積立の時期によっては積立評価額が積立投資額を下回る場合があります。基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
毎月最終営業日の基準価額(分配金再投資)で積立投資を行なったと想定して計算しています。
運用実績は積立シミュレーション開始月の月末を10,000として基準価額(分配金再投資)を指数化しております。
上記は過去の運用実績または過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
- サービス内容
- 本サービスは、野村アセットマネジメント株式会社(以下「当社」といいます。)が提供しているサービスです。
- 本サービスは、お客様の資産運用に関する参考情報をご提供するためのものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。
- 本サービスは、投資信託を用いた積立投資のイメージをつかんでいただくための参考情報を提供するものであり、投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 免責事項
- (1)無保証
本サービスのいかなる内容も、将来の運用成果を示唆、予測あるいは保証するものではありません。本サービスのコンテンツは相当の注意をもって作成されましたが、当社が、その内容の正確性、完全性、信頼性、使用可能性、有用性及び適時性を保証するものではありません。 - (2)自己責任
お客様は本サービスの利用に当たっては、シミュレーション等について、自己の責任で判断するものとします。当社は、本サービスの仕様もしくは本サービスの内容の変更、または本サービスの提供の中断、停止もしくは終了によって生じたいかなる損害について、一切の責任を負わないものとします。また当社は、本サービスの利用により取得される情報を用いてお客様が行った有価証券の売買その他の取引の結果についても、一切の責任を負わないものとします。投資判断、資産運用の最終決定に際しては、必ず投資信託説明書(交付目論見書)を確認する等、お客様ご自身の責任においてご判断ください。 - (3)お客様の当社に対する補償
お客様の本サービスの利用、お客様による第三者の権利侵害に起因又は関連して紛争が生じた場合は、すべてお客様の費用と責任で解決するものとします。また、当該紛争に関連して、当社に費用が発生した場合又は賠償金等の支払いを行った場合については、当社は、お客様に当該費用及び賠償金等を請求できるものとします。