投資機会に関する認識ギャップのイメージ図

日本の株式市場には、「収益性が優れた企業」、具体的にはROE(自己資本利益率)が12%以上の銘柄が数多く存在します。
日本企業のうちROE12%以上の企業の平均的なROEは、米国S&P 500のROEと同じ水準になります。同じROE水準でも、日本株の方が割安に取引されています。

ROE12%以上銘柄の構成比

ROE12%以上銘柄の構成比を示した図

※1 S&P 500の2023年12月末時点の構成銘柄のうち、FactSetにて直近1年間のROEが取得可能な469銘柄が対象。
※2 東証プライム市場はFactSetにて2023年12月末までの1年間のROEが取得可能な1,422銘柄が対象。

出所:FactSetをもとに野村アセットマネジメント作成

米国を代表する株価指数であるS&P 500に比べると構成比こそ劣後していますが、日本を代表する東証プライム市場の約4社に1社は「収益性が優れた企業」です。(算出の前提は上記参照)
しかしながら、それらの高い収益性を誇る企業群においても、株価バリュエーションは割安で推移しており、投資家にとって魅力的な水準で推移していると考えられます。

ROE 12%以上の日本株と米国株のPER(株価収益率)推移

ROE 12%以上の日本株と米国株のPER(株価収益率)推移を示したグラフ

期間:1993年~2024年、年次。2024年は2月末時点、それ以外は12月末時点の値を使用
東証プライム構成銘柄(2020年まではTOPIX構成銘柄)
出所:FactSetをもとに野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当社は、こうした投資機会に関する認知ギャップを埋めるべく、世界中の投資家に広く情報発信を行なうとともに、ファンダメンタルズに着目した日本株運用戦略を通じて世界の投資家に日本株の魅力を訴求していきます。

CEOエンゲージメント

CEOエンゲージメントでは、機関投資家の視点から投資先企業の抱える課題や企業価値向上に向けた施策に焦点を絞り、CEO同士が真剣に意見を交わします。

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