投資機会に関する認識ギャップのイメージ図

日本の株式市場には、「収益性が優れた企業」、具体的にはROE(自己資本利益率)が15%以上の銘柄が数多く存在します。

ROE15%以上銘柄の構成比

ROE15%以上銘柄の構成比を示した図

※1 S&P 500の2021年12月末時点の構成銘柄のうち、2022年4月8日時点でFactSetにて直近1年間のROEが取得可能な478銘柄が対象。
※2 東証プライム市場は、2022年4月4日からの創設であるが、2022年4月8日時点の同市場構成銘柄をもとに、当社にて遡って算出し、FactSetにて2021年12月末までの1年間のROEが取得可能な1,830銘柄が対象。

出所:FactSetをもとに野村アセットマネジメント作成

米国を代表する株価指数であるS&P 500に比べると構成比こそ劣後していますが、日本を代表する東証プライム市場の約5社に1社は「収益性が優れた企業」です。(算出の前提は上記参照)
しかしながら、それらの高い収益性を誇る企業群においても、株価バリュエーションは割安で推移しており、投資家にとって魅力的な水準で推移していると考えられます。

日米のROE15%以上の銘柄のPER(株価収益率)推移

日米のROE15%以上の銘柄のPER(株価収益率)推移を示したグラフ

期間:1993年~2021年、年次
出所:FactSetをもとに野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当社は、こうした投資機会に関する認知ギャップを埋めるべく、世界中の投資家に広く情報発信を行なうとともに、ファンダメンタルズに着目した日本株運用戦略を通じて世界の投資家に日本株の魅力を訴求していきます。

エンゲージメント(投資先企業との対話)

投資先企業、およびその事業を取り巻く環境と将来への深い理解が、投資先企業との建設的な対話であるエンゲージメントのスタートであると考えます。
私たちは、こうした取り組みを通じて「社会的価値」「経済的価値」の両立を目指します。

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