
野村DC・PIMCO・
世界インカム戦略ファンド
(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)
世界中の投資家から支持を集める
アクティブ債券ファンド
ファンドの特色
1世界の債券市場から「質の高いインカム※」を発掘※質の高いインカムとは、返済能力が高く、かつ利回り水準が高いことを指します。
- ● 安定したインカム収入世界の幅広い債券から、比較的高水準かつ安定的なインカム収入が期待できると判断される銘柄に投資します。
- ● 総合的な分析に基づく銘柄選択銘柄選択においては、利回り水準、割安度、発行体の返済能力、期限前償還リスク等を総合的に分析します。
以下で記載の住宅ローン担保証券はモーゲージ証券の一つです。

上記はイメージ図です。
2PIMCOの見通しを活用した機動的な運用
-
● 世界最大級の債券運用会社PIMCO PIMCO(パシフィック・インベストメンツ・マネジメント・カンパニー・エルエルシー)は、1971年に設立された債券運用会社です。グループの債券アクティブ運用残高は1.70兆ドル(約240兆円)※と世界最大級を誇り、債券運用のリーディングカンパニーとして分析・運用に取り組み、ビジネスを継続的に拡大してきました。
※2023年12月末時点、1米ドル=140.98円で円換算。
(注)PIMCOはパシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーを意味し、その関係会社を含むグループ名称として用いられることがあります。ニューポートビーチ本社
-
● 定評のあるマクロ経済予測
PIMCOの強みは、徹底した情報分析に基づく長期および短期のマクロ経済見通しです。年4回実施される経済予測会議(フォーラム)では、世界各地から投資のプロフェッショナルが集結し、世界の金融市場と経済の状況について議論を重ねています。
(出所)PIMCO作成
上記の経済見通しは一例であり、すべてが予測通りとなっているわけではありません。過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
-
● 高いリサーチ能力から生まれる投資判断
PIMCOの運用プロセスでは、広範囲なネットワークや、厳密な情報分析等を駆使し、投資する債券の銘柄を選定します。PIMCO独自の情報源として世界的に著名なマクロ経済の専門家や政策当局の経験者、ノーベル賞受賞者などから構成されるチーム、グローバル・アドバイザリー・ボード(GAB)があります。GABは、PIMCOの経済見通しの構築において世界経済および政治の動向、それらの金融市場との関連性についての見解を提供しています。
PIMCOの強みであるマクロ経済分析能力を活かし、信用力が高い資産による「守り」と、高利回りで景気回復の恩恵を受ける「攻め」の配分を機動的かつ柔軟に調整します。
3相対的に高いインカムが下支えするパフォーマンス
-
●着実に積みあがっていくインカム収入
PIMCOファンドのリターン全体の多くがインカムとして積みあがりました。売買のタイミングに左右される価格損益ではなく、時間とともに積みあがるインカムが収益の大部分を占めるため、投資タイミングにかかわらず中長期で保有することで良好なリターンが期待できます。
中長期での資産形成を目指す確定拠出年金と時間をかけて積み上がっていくインカム収入は相性がよいと言えるのではないでしょうか。

各要因についてご理解を深めていただくため、費用控除前のデータを使用しています。ファンドでは運用管理費用等の費用がかかることにご留意ください。
上記の要因分解は、一定の仮定のもとにPIMCOが試算したものです。
「リターン」の内訳は「累積価格変動」と「累積インカム収入」からなり、「リターン」の変動要因を示したものです。各内訳は、それぞれを月次ベースで累積したものです。複数期間の「リターン」の内訳を累積する過程で差異が生じる為、「累積価格変動」と「累積インカム収入」を足し合わせたものは、「リターン」にはなりません。
(出所)PIMCOのデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記のPIMCOファンドは投資対象とする外国投資信託と同様の運用体制・方針の米国籍のファンド「PIMCO Income Fund」(設定日:2007年3月30日)のデータ(費用控除前)です。よって、ファンドの運用実績ではありません。ファンドでは運用管理費用等の費用がかかります。あくまでご参考としてご理解ください。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
運用管理費用(信託報酬)
年1.10%
(税抜年1.00%)
総経費率
[ 期間 ]
2023年12月7日~2024年12月6日
1.14%
●総経費率の算出にあたって
- *総経費率の算出にあたっては、作成期中の運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料 及び有価証券取引税を除く。消費税等のかかるものは消費税等を含む。)を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均 基準価額(1口当たり)を乗じた数で除しています。
- *ファンドの費用は交付運用報告書に記載している1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
- *ファンドの費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
- *投資先ファンドの費用は、投資先ファンドの開示基準に基づき算出したものです。
- *各比率は、年率換算した値です。
- *投資先ファンドとは、ファンドが組み入れている投資信託証券等(マザーファンドを除く。)です。
- *ファンドの費用は、マザーファンドが支払った費用を含み、投資先ファンドが支払った費用を含みません。
- *ファンドのその他費用には、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用が含まれます。
- *ファンドの費用と投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
- *投資先ファンドの純資産総額等によっては、投資先ファンドの運用管理費用以外の比率が高まる場合があります。
- *投資先ファンドの費用は、交付運用報告書作成時点において、委託会社が知りうる情報をもとに作成しています。
- *上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異 なります。
- *最新の詳細費用につきましては、委託会社ホームページに掲載している交付運用報告書をご覧ください。
ファンドの運用実績
パフォーマンスの推移
- 為替ヘッジあり:野村DC・PIMCO・世界インカム戦略ファンド(為替ヘッジあり)
- 為替ヘッジなし:野村DC・PIMCO・世界インカム戦略ファンド(為替ヘッジなし)
- 期間:設定日※~、日次
- 為替ヘッジあり:2017年12月22日設定
為替ヘッジなし:2020年11月27日設定 - 基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
- 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
平均年率リターン・リスク
1年保有リターン最大値・最小値
期間:~
- 為替ヘッジあり:2017年12月22日設定
為替ヘッジなし:2020年11月27日設定 - シミュレーションは、基準価額(分配金再投資)を基に試算した結果です。
- ファンドごとに運用期間や為替ヘッジの有無等が異なるためにシミュレーション結果がファンドごとに大きく異なる場合がございます。
- リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算しています。標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。
- 1年保有リターンとは、基準月末まで1年間保有した場合のリターンを示しております。
- 上記は過去のデータによるシミュレーション結果および運用実績であり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
当社の代表的なDC向けファンド

マイターゲット
2030/2035/2040/2045/
2050/2055/2060/2065/2070
(確定拠出年金向け)

マイバランス
30/50/70(確定拠出年金向け)
マイバランス
DC30/50/70

野村全世界株式
インデックスファンド
(確定拠出年金向け)

野村外国株式
インデックスファンド・
MSCI-KOKUSAI
(確定拠出年金向け)
野村DC外国株式
インデックスファンド・
MSCI-KOKUSAI

野村米国株式
S&P500
インデックスファンド
(確定拠出年金向け)

野村世界ESG株式
インデックスファンド
(確定拠出年金向け)

野村国内株式
アクティブオープン
(確定拠出年金向け)
野村DC日本株式
アクティブファンド
ノムラ・ジャパン・
オープン
(確定拠出年金向け)

野村DC・PIMCO・
世界インカム戦略ファンド
(為替ヘッジあり)
野村DC・PIMCO・
世界インカム戦略ファンド
(為替ヘッジなし)

野村DC世界株式
トレンドファンド
(愛称:DC先見の明)
●各ファンドの投資リスクと費用等
- ・各ファンドの投資リスクについては投資信託説明書(交付目論見書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
- ・各ファンドに係る費用等については投資信託説明書(交付目論見書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
請求目論見書などにつきましては、野村アセットマネジメントホームページをご覧ください。
●お申込みに際してのご留意事項
- ・ファンドは元金が保証されているものではありません。
- ・ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- ・お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●当サイトについて
- ・当サイトは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したご参考情報です。
- ・当サイトは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- ・当サイト中の記載内容、数値、図表等については、当サイト作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
- ・当サイト中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
- ・当サイトの記載事項・見解は、全て当サイト作成時点で当社が知り得る情報に基づくものであり、将来、制定される制度の内容が変更になる、または一旦制定された制度が変更・廃止になる可能性等があります。また、制度の利用により投資商品そのもののパフォーマンスが変化するものではありません。