マイターゲット 2030 / 2035 / 2040 / 2045 / 2050 /
2055 / 2060 / 2065 /2070
(確定拠出年金向け)

ライフサイクルを通じて、
マイターゲットにお任せ

純資産総額シリーズ合計No.1^※のDC向け
野村の「ターゲットイヤー・ファンド」

※野村総合研究所Fundmark/DLを基に「DC向けターゲットイヤー・ファンド」を当社集計（2024年4月末時点）

ファンドの特色
費用について
ファンドの運用実績
つみたてシミュレーション
レポート等

ファンドの特色

1年齢やライフサイクルに
応じて資産配分を変更する
バランスファンド

● 国内外の株式・債券に分散投資
● 年齢の経過と共に、ファンド内で株式比率を低減させ、「増やす時代」と「守りながら運用する時代」それぞれに対応

※上記グラフはイメージ図です。
※上記はマイターゲット2050を例に、運用開始時点以降における「ファンドの資産配分」および「想定される投資家年齢」の推移を表示しております。
※資金動向、市況状況等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
※詳しくは目論見書をご覧ください。

2リタイア後の資産運用も、
お任せできる商品設計

● ターゲットイヤー到達5年前以降も、株式比率を30％に保ちながら無期限で運用を継続
● 資産寿命を延ばすことを目指して、長生きリスク*にも対応

＊長寿化により老後資産が枯渇するリスク

※上記はマイターゲット2050を例に、ターゲットイヤー到達5年前以降の運用イメージを示したものです。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

3市場下落時に発揮する「安心機能」

●ターゲットイヤーの5 年前から「安心機能」（下値保全に配慮した運用^＊1）を付加した運用に切り替え
●「安心機能」とは、市場が大幅に下落した際には、一定期間^＊2安定運用に切り替え、大きな値下がりを防ぐ機能

＊1 各月末時点において、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、マザーファンドを通じて投資する各資産への実質的なエクスポージャーを引き下げ（各資産への実質的なエクスポージャーをゼロに近づけることを基本とします）、短期有価証券等へ投資する安定運用を行ないます。詳しくは目論見書をご覧ください。
＊2 当該期間は3ヵ月程度を基本としますが、市況動向等により見直される場合があります。

例えば…
10,000円が9,500円にまで下がった場合、
３ヶ月間は資産を売却^※して、
相場が落ち着くのを待ちます。
その後、再び運用を開始します。

※当該期間は、市況動向等により見直される場合があります。

※資金動向、市況状況等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
※安心機能はターゲットイヤーの5年前から発動します。詳しくは目論見書をご覧ください。

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

運用管理費用（信託報酬）

ターゲットイヤー到達5年前決算日まで

年0.242％

（税抜年0.22%）

ターゲットイヤー到達5年前決算日
翌日以降

年0.198％

（税抜年0.18%）

総経費率

マイターゲット
2030/2035/2040/2045
2050/2055/2060/2065

[ 期間 ]
2023年6月29日～2024年6月28日

0.26％

マイターゲット2070

[ 期間 ]
2023年11月29日～2024年6月28日

0.28％

●総経費率の算出にあたって

＊総経費率の算出にあたっては、作成期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。消費税等のかかるものは消費税等を含む。）を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除しています。
＊交付運用報告書に記載している1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
＊費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
＊総経費率は、年率換算した値です。
＊マザーファンドが支払った費用を含みます。
＊その他費用には、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、信託事務の処理に要するその他の諸費用等が含まれます。
＊その他費用には、有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用が含まれる場合があります。
＊上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
＊最新の詳細費用につきましては、当社ホームページに掲載している交付運用報告書をご覧ください。

ファンドの運用実績

パフォーマンスの推移

拡大して見る

2030：マイターゲット2030（確定拠出年金向け）
2035：マイターゲット2035（確定拠出年金向け）
2040：マイターゲット2040（確定拠出年金向け）
2045：マイターゲット2045（確定拠出年金向け）
2050：マイターゲット2050（確定拠出年金向け）
2055：マイターゲット2055（確定拠出年金向け）
2060：マイターゲット2060（確定拠出年金向け）
2065：マイターゲット2065（確定拠出年金向け）
2070：マイターゲット2070（確定拠出年金向け）
期間：設定日^※～、日次
※2050：2015年2月27日設定、2030/2040：2015年6月22日設定、2035/2045/2055/2060：2018年3月9日設定、2065：2021年3月5日設定、2070：2023年11月29日設定
基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

つみたて投資をしていたら

マイターゲットに毎月末積立投資をしていた場合のシミュレーション結果を確認いただけます。
※マイターゲット2065およびマイターゲット2070につきましては運用期間が基準よりも短いため、対象外となります。

STEP 1
投資するファンドを決める

STEP 2
投資する期間を決める

3年前
から
5年前
から
10年前
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設定来
から
期間指定

投資期間

末〜

末

STEP 3
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10,000円
30,000円
50,000円
100,000円
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毎月,000 円

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シミュレーション結果

毎月の積立金額
円
投資金額
円
積立評価額
円
評価損益
円
損益率
%

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期間：末～末、月次

シミュレーションは、基準価額（分配金再投資）を基に試算した結果であり、実際のファンドで積立投資する場合は分配金払い出し後の基準価額で購入するため、上記の積立評価額は実際と異なる場合があります。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。積立の時期によっては積立評価額が積立投資額を下回る場合があります。基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

毎月最終営業日の基準価額（分配金再投資）で積立投資を行なったと想定して計算しています。

運用実績は積立シミュレーション開始月の月末を10,000として基準価額（分配金再投資）を指数化しております。

上記は過去の運用実績または過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

サービス内容: 本サービスは、野村アセットマネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が提供しているサービスです。; 本サービスは、お客様の資産運用に関する参考情報をご提供するためのものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。; 本サービスは、投資信託を用いた積立投資のイメージをつかんでいただくための参考情報を提供するものであり、投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

免責事項: (1)無保証
本サービスのいかなる内容も、将来の運用成果を示唆、予測あるいは保証するものではありません。本サービスのコンテンツは相当の注意をもって作成されましたが、当社が、その内容の正確性、完全性、信頼性、使用可能性、有用性及び適時性を保証するものではありません。; (2)自己責任
お客様は本サービスの利用に当たっては、シミュレーション等について、自己の責任で判断するものとします。投資判断、資産運用に際しては、必ず投資信託説明書（交付目論見書）を確認する等、お客様の責任においてご判断ください。; (3)お客様の当社に対する補償
お客様の本サービスの利用、お客様による第三者の権利侵害に起因又は関連して紛争が生じた場合は、すべてお客様の費用と責任で解決するものとします。また、当該紛争に関連して、当社に費用が発生した場合又は賠償金等の支払いを行った場合については、当社は、お客様に当該費用及び賠償金等を請求できるものとします。

各ファンドのレポート等は
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