マイターゲット
2030 / 2035 / 2040 / 2045 / 2050 /
2055 / 2060 / 2065 /2070
(確定拠出年金向け)
ライフサイクルを通じて、
マイターゲットにお任せ
純資産総額シリーズ合計No.1※のDC向け
野村の「ターゲットイヤー・ファンド」
※野村総合研究所Fundmark/DLを基に「DC向けターゲットイヤー・ファンド」を当社集計（2024年4月末時点）
ファンドの特色
1年齢やライフサイクルに
応じて資産配分を変更する
バランスファンド
- ● 国内外の株式・債券に分散投資
- ● 年齢の経過と共に、ファンド内で株式比率を低減させ、「増やす時代」と「守りながら運用する時代」それぞれに対応
- ※上記グラフはイメージ図です。
- ※上記はマイターゲット2050を例に、運用開始時点以降における「ファンドの資産配分」および「想定される投資家年齢」の推移を表示しております。
- ※資金動向、市況状況等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
- ※詳しくは目論見書をご覧ください。
2リタイア後の資産運用も、
お任せできる商品設計
- ● ターゲットイヤー到達5年前以降も、株式比率を30％に保ちながら無期限で運用を継続
- ● 資産寿命を延ばすことを目指して、長生きリスク*にも対応
＊ 長寿化により老後資産が枯渇するリスク
- ※上記はマイターゲット2050を例に、ターゲットイヤー到達5年前以降の運用イメージを示したものです。
- ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
3市場下落時に発揮する「安心機能」
- ●ターゲットイヤーの5 年前から「安心機能」（下値保全に配慮した運用＊1）を付加した運用に切り替え
- ●「安心機能」とは、市場が大幅に下落した際には、一定期間＊2安定運用に切り替え、大きな値下がりを防ぐ機能
- ＊1 各月末時点において、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、マザーファンドを通じて投資する各資産への実質的なエクスポージャーを引き下げ（各資産への実質的なエクスポージャーをゼロに近づけることを基本とします）、短期有価証券等へ投資する安定運用を行ないます。詳しくは目論見書をご覧ください。
- ＊2 当該期間は3ヵ月程度を基本としますが、市況動向等により見直される場合があります。
例えば…
10,000円が9,500円にまで下がった場合、
３ヶ月間は資産を売却※して、
相場が落ち着くのを待ちます。
その後、再び運用を開始します。
※当該期間は、市況動向等により見直される場合があります。
- ※資金動向、市況状況等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
- ※安心機能はターゲットイヤーの5年前から発動します。詳しくは目論見書をご覧ください。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
運用管理費用（信託報酬）
ターゲットイヤー到達5年前決算日まで
年0.242％
（税抜年0.22%）
ターゲットイヤー到達5年前決算日
翌日以降
年0.198％
（税抜年0.18%）
総経費率
マイターゲット
2030/2035/2040/2045
2050/2055/2060/2065
[ 期間 ]
2023年6月29日～2024年6月28日
0.26％
マイターゲット2070
[ 期間 ]
2023年11月29日～2024年6月28日
0.28％
●総経費率の算出にあたって
- ＊総経費率の算出にあたっては、作成期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。消費税等のかかるものは消費税等を含む。）を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除しています。
- ＊交付運用報告書に記載している1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
- ＊費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
- ＊総経費率は、年率換算した値です。
- ＊マザーファンドが支払った費用を含みます。
- ＊その他費用には、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、信託事務の処理に要するその他の諸費用等が含まれます。
- ＊その他費用には、有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用が含まれる場合があります。
- ＊上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
- ＊最新の詳細費用につきましては、当社ホームページに掲載している交付運用報告書をご覧ください。
各ファンドのレポート等は
こちらからご覧いただけます
●各ファンドの投資リスクと費用等
- ・各ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）記載の「投資リスク」をご覧ください。
- ・各ファンドに係る費用等については投資信託説明書（交付目論見書）記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
請求目論見書などにつきましては、野村アセットマネジメントホームページをご覧ください。
●お申込みに際してのご留意事項
- ・ファンドは元金が保証されているものではありません。
- ・ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- ・お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●当サイトについて
- ・当サイトは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したご参考情報です。
- ・当サイトは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- ・当サイト中の記載内容、数値、図表等については、当サイト作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
- ・当サイト中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
- ・当サイトの記載事項・見解は、全て当サイト作成時点で当社が知り得る情報に基づくものであり、将来、制定される制度の内容が変更になる、または一旦制定された制度が変更・廃止になる可能性等があります。また、制度の利用により投資商品そのもののパフォーマンスが変化するものではありません。
- ・「野村総合研究所Fundmark/DL」を出所として算出したデータに関連する記載につきまして、野村総合研究所では、ご質問、ご確認、ご要望、クレーム等への対応を行ないません。