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投資信託 ABC

投資信託のコスト

投資信託にかかる主な費用

投資信託の購入から換金までにかかる費用は、主に次のものがあります。

購入時

<購入時手数料>
販売にかかる手数料で、販売手数料、申込手数料とも言われます。

  • 販売にかかる費用なので、販売会社が受け取ります。
  • 取り扱う販売会社ごとに手数料率が決められています。
  • 追加型株式投信の場合、基準価額の外枠で徴収されます。(基準価額×購入時手数料率%)が加算されたものが購入代金となります。
  • 消費税相当額がかかります。
保有期間中

<運用管理費用(信託報酬)>
ファンドの運用・管理の報酬として信託財産から差し引かれるものです。

  • 投資信託の運営に関わる会社に配分されます。
運用会社(委託者):運用のための費用や報酬、法定資料の作成費用など
販売会社:販売の取扱い、分配金・換金代金等の支払い事務費用など
信託銀行等(受託者):資産の保管・管理の費用など
  • ファンドごとに年率%などと料率が定められており、それを日割換算した金額が日々ファンドから差引かれます。つまり、基準価額は、運用管理費用(信託報酬)控除後の価額となっています。間接的にご負担いただく費用です。
  • 消費税相当額がかかります。(株式投資信託の場合)
換金時

<信託財産留保額>
途中換金による有価証券売却などのコストを、換金する投資家に負担してもらうものです。

  • 途中換金する投資家と、ファンドの保有を続ける投資家との公平性を保つために設けられています。
  • 徴収された信託財産留保額は、投資信託の運営に関わる会社ではなく、ファンドの信託財産に留保されます。
  • 追加型株式投信の場合、換金時の基準価額に対する一定料率(基準価額×%)で計算されます。
  • 信託財産留保額は、徴収するファンドと徴収しないファンドがあります。購入時に基準価額に上乗せするかたちで信託財産留保額を徴収するファンドもあります。

作成:2012年7月