読んで明解！投資信託のキホン

投資信託のコスト

投資信託にかかる主な費用

投資信託を購入・保有する際には、さまざまな費用が発生します。これらの費用は運用成果に影響するため、どのような費用がどのタイミングでかかるのかを理解しておきましょう。

投資信託では、購入時・保有期間中・換金時に、主に次のような費用がかかります。

購入時

<購入時手数料>
購入時手数料は、投資信託を購入する際に販売会社へ支払う手数料です。「販売手数料」や「申込手数料」と呼ばれることもあります。

●手数料率は、投資信託や販売会社によって異なります。
●購入時手数料は、一般に購入金額に応じて計算されます。上限額は交付目論見書で、実際に適用される料率は販売会社が提供する資料などで確認しましょう。
●購入時手数料がかからない「ノーロード」の投資信託もあります。
※購入時手数料には、原則として消費税等がかかります。

保有期間中

<運用管理費用(信託報酬)>
ファンドの運用・管理の報酬として信託財産から差し引かれるものです。

運用管理費用（信託報酬）は、投資信託を保有している間、ファンドの運用・管理にかかる費用として差し引かれるものです。信託報酬は日々計算され、信託財産から控除される形で基準価額に反映されます。
信託報酬は、ファンドの運用を行う運用会社、購入や換金などの事務を担う販売会社、資産の保管・管理を担う信託銀行等に配分されます。
信託報酬の料率は、一般に年率で示されます。投資信託を保有している間に継続してかかる費用のため、長期投資では運用成果への影響が大きくなりやすい点にも留意しましょう。

※株式投資信託の場合、運用管理費用（信託報酬）には消費税等相当額がかかります。

換金時

<信託財産留保額>
途中換金による有価証券売却などのコストを、換金する投資家に負担してもらうものです。

●信託財産留保額は、投資信託を換金する際に、換金する投資家が負担する場合がある費用です。換金に伴う有価証券の売却費用などを、ファンドを保有し続ける投資家に負担させないために設けられています。
●徴収された信託財産留保額は、販売会社や運用会社の収入にはならず、ファンドの信託財産に残されます。信託財産留保額の有無や料率は、投資信託によって異なります。

その他費用 — 監査費用や売買委託手数料など、運用中に信託財産から支払われる費用があります。

このほか、ファンドの決算に必要な監査費用や、有価証券を売買する際の売買委託手数料、海外資産に投資する場合の保管費用などが、信託財産から支払われることがあります。
これらの費用は、運用状況や取引の状況によって変動するため、あらかじめ金額を確定できないものもあります。実際にかかった費用は、運用報告書の「1万口当たりの費用明細」などで確認してみましょう。

インデックスファンドとアクティブファンドのコストを比較

特定の指数への連動を目指すインデックスファンドは、運用手法が比較的シンプルなことから、運用管理費用（信託報酬）が低めに設定される傾向があります。
一方、指数を上回る運用成果を目指すアクティブファンドは、企業調査や銘柄分析などに費用がかかるため、信託報酬が高めに設定される傾向があります。
このように、信託報酬はファンドごとに異なります。投資対象や運用方針、リスクとあわせてコストも比較し、自分の目的に合う投資信託を選んでみましょう。