少額から始められる!つみたて投資ってなに?

つみたて投資とは、一度にまとまったお金を投資するのではなく、一定の金額を定期的にコツコツ積み立てる投資方法です。例えば、「毎月同じ投資信託を〇万円分購入する」といった方法です。

一括で投資するのと何が違うの?

つみたて投資のメリットは、主に3点挙げられます。

  • 少額から投資できる
  • 定額・定期購入のため、購入の手間が省ける
  • 時間分散によるリスクの低減が期待できる

「①少額から投資できる」とは?

一般的につみたて投資は、投資信託を活用し、月々1万円程度から始めることができます。毎月1万円程度から、同じ投資信託を定期購入することで、少額から効果的な資産運用を始めることが出来ます。1万円程度であれば、毎月何気なく使ってしまっているものを見直し、つみたて投資に充てることも可能ではないでしょうか。

「②定額・定期購入のため、購入の手間が省ける」とは?

「定期的に購入する」と聞くと面倒に感じますが、つみたて投資は契約する金融機関(銀行や証券会社)において、最初に投資信託の商品を選択し、任意の金額でつみたて投資を申し込めば、あとは毎月自動的に口座から引き落とされます。こまめに情報収集して購入する時間がないという忙しい方や、手もとのお金は気づいたら無くなっているという方にもピッタリです。また、投資タイミングについても悩む必要がありません。

「③時間分散によるリスクの低減が期待できる」とは?

何か買い物をする時は、安い時に沢山買いたいですよね。投資も同じです。しかし、常に値動きをしている投資信託は、いつ買い時なのか見極めるのが困難です。そんな時、つみたて投資であれば毎月1回など、一定期間ごとに買付けるため、自動的に時間分散を実現できます。価格が変動する商品に一定金額の投資を続けることで、価格が高いときには数量を少なく、価格が安いときには数量を多く購入することが可能です。安いときに沢山の数量を買うことができると、値下がりをチャンスに変える効果があるのです。

【“時間分散”とは?】500円でりんごを買うとすれば・・・

【“時間分散”とは?】500円でりんごを買うとすれば・・・の図

価格が一方向に上がるとすれば、安いうちに一括で購入した方が良い結果になります。また、値上がりしたあと元に戻ってしまったら、積立投資の場合は、損になってしまいます。積立の効果が出ない場合もあることには、注意が必要です。

もし実際に、過去につみたて投資をしていたら・・・

過去につみたて投資をしていたらどのような結果となっていたのでしょう。

20年間 毎月1万円をつみたて投資した場合の投資総額と投資成果

20年間 毎月1万円をつみたて投資した場合の投資総額と投資成果の図
  • 上記は、2002年2月末から、毎月末にMSCI ACWI(All Country World Index)Index(税引後配当込み・ドルベース)に1万円ずつ積立投資した場合のシミュレーションです。 ファンドの運用実績ではありません。
  • 実際に上記MSCI ACWI(All Country World Index)Index(税引後配当込み・ドルベース)そのものを対象に投資することはできません。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。積立投資の開始時期、期間によっては積立投資評価額が投資総額を下回る場合があります。

(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

このグラフは、2002年2月から2022年現在2月末までの20年間、毎月1万円ずつ、青いグラフの示す世界株式※1につみたて投資を行った場合、約617万円まで資産が増えたことを示しています。つまり投資総額240万円に対し、約377万円利益が出ていたことになります。たとえば20年前に新卒社会人だった人がつみたて投資を開始し、月1万円を20年間投資し続けていけば、20年後にはこのような投資成果が出ていたのです。月1万円というと投資成果が本当に出るのか不安に感じる方もいるかもしれませんが、20年間毎月コツコツつみたて投資を続けることで、このような成果が期待出来るのです。

あくまで2002年からのシミュレーションであり、マーケット動向によっては、必ずしもこのような結果が出るというわけではありません。

これから資産運用を始めたい方。「あの時始めておけばよかった」と後悔しないように、今すぐ行動してみてはいかがでしょうか?

※1MSCI ACWI(All Country World Index)Index(税引後配当込み・ドルベース)

MSCI ACWI(All Country World Index)Index(税引後配当込み・ドルベース)は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。