投資信託70年以上の歴史から学ぶ、資産形成の考え方

1951年に始まった日本の投資信託。その後も、商品の種類や投資先、資産形成を支える制度が広がってきました。今では身近になった積立投資や海外への投資も、こうした歩みとつながっています。

年	投資信託・制度の主な出来事	今の資産形成とのつながり
1951年	投資信託制度が始まり、単位型株式投資信託が登場	多くの人のお金をまとめ、専門家が運用する仕組みの出発点
1952年	追加型株式投資信託が登場	運用開始後も購入できる仕組みにより、購入時期の選択肢が広がる
1961年	公社債投資信託が登場	投資対象などに応じて商品を選ぶ選択肢が広がる
1968年	「積立て株式ファンド」が設定	積立投資は、NISAが始まる前から活用されてきた方法
1970年	投資信託による外国証券への投資が認められる	国内だけでなく、海外にも投資先を広げる選択肢
1980年	インデックスファンドとしての運用開始	指数への連動を目指す運用という選択肢
1995年	日本初のETFが登場	取引所で売買できる投資信託という選択肢
2014年・ 2024年	NISAが開始され、2024年には抜本的に拡充・恒久化	投資による利益が非課税になる制度で、資産形成を後押し

※投資信託に関する主な出来事を抜粋しています。

①未来を「当てる」より「備える」

将来の相場を正確に予測することは困難です。値下がりしても生活に困らないよう、預貯金も含めた資産配分と、無理のない投資額を考えましょう。

②「積立」で投資する時期を分散する

定期的な買い付けによって、一度にまとまった金額を投資する場合と比べて、購入時期を分散できます。

③「分散」で一つの投資先に頼りすぎない

複数の資産や地域に分散することで、特定の投資先の値動きが資産全体に与える影響を抑えることが期待できます。

④商品選びより先に、目的を考える

「何のために」「いつ」「いくら必要か」を整理し、投資できる期間や受け入れられるリスクに合った方法を選びましょう。

⑤無理なく続け、必要に応じて見直す

生活費や急な出費に備えるお金、近いうちに使う予定のお金を確保したうえで、続けられる金額と方法を選ぶことが大切です。暮らしや目的が変わったら、計画も見直しましょう。